ネイチャースポーツの不振と子供の理科離れ ｜ Response.

「日本での船の販売は良くないですね。クルーザーの売れ行きは近年、右肩下がり。ヨットに至っては、ファンが年を取ってヨットをやめる分だけユーザーが純減するという感じです。若年層は全くと言っていいほど海の世界に入ってきません」
静岡県にある大手マリーナの所長のこの言葉どおり、日本のマリンリゾートは今、困難な状況に直面している。ホンダは今年、新型の60馬力級船外機「BF60」、および大型船外機「BF225/200/175」のビッグマイナーモデルを発売したが、国内と海外の販売計画を見るとBF60は国内＝250台、海外＝5350台、BF225/200/175に至っては海外が3450台に対して国内向けはわずか50台にすぎない。
日本でマリンスポーツが流行らない基本的な背景は、バブル崩壊以降、日本全体がインドア志向になってしまったことだ。バブル期にマリーナ代が高騰したことで、船は高いというイメージが染みついてしまい、船遊びが、釣りファンを含む一部ユーザー以外にとっては全く一般的でなくなってしまったことも大きい。
また、漁業関係者との沿岸利権をめぐる確執も根深い。クルーザーが海上で漁船に嫌がらせを受けることは日常茶飯事なうえ、「うっかり定置網でも切ろうモノならとんでもない保証金を吹っかけられることも珍しくない」（前出の大手マリーナ所長）。
このような状況では、船を使ったマリンスポーツなど一般的になろうはずがない。「そもそも、船に乗ろうという考え自体、ほとんど出てこない時代です。もう教育しかないと思いますよ。野山や海に子供を出し、自然に親しませるといったことをやっていかない限り、マリンに人が戻ってくることはないと思います。ネイチャースポーツの不振と子供の理科離れは、問題の根が同じであるような気がします」（クルーザー操縦インストラクター）。
現在、この状況を打開しようと、ヤマハ、ホンダ、スズキなど、複数のマリン関係の企業が協力して、マリンスポーツ体験の場を増やしたり教育に協力したりといったプロジェクトを立案中だという。「こういう試みは一企業がやってもうまくいかない。苦境に立たされているときには、やはり海を愛する人や企業が協力し合って事を進めるべきなんです」（本田技術研究所関係者）。
実は、マリンスポーツの敷居は以前に比べて低くなっている。2003年のプレジャーボート向けの免許制度改正で、以前は制限が厳しかった遠洋にも簡単に出られるようになった。免許自体も自動車免許とは比較にならないくらい短時間で取得できる。ボートスクールの費用も法定費用まで含めて数万円と、低価格なところが多い。
最近は低価格で一日遊べるレンタルクルーザーがかなりの勢いで増えており、数人で割り勘にすることを考えれば、すでにマリンスポーツは高嶺の花ではない。興味のある向きは、この夏に免許取得を考えてみてはいかがだろうか。

http://response.jp/issue/2009/0803/article127974_1.html

マジレスするなら、仕事用にもレジャーにも利用でき、用途が広い「実用品を兼ねた」車と違って、ヨットやクルーザーは１００％レジャー専用かつ、用途も特化した「趣味の品」である。
実用品である車ですら売れないご時世に、「ヨットやクルーザーが売れない」ってのは当たり前すぎて疑問の余地すらない。
更に、海と言うのは山と同じように、未だ人間の力が及ばない世界でもあり、登山に一定の生命リスクがあるように、マリンレジャーにも少なからず、と言うよりぶっちゃけ登山より生命リスクが高い上、車に駐車料金が要るように、船を港に預けておくだけで、かなりの金額が必要、潮風に晒される船は維持費もかかる、「どう考えても金持ちの道楽」以外でヨットやクルーザーを所有するなんて、ほぼあり得ない。
自分なら、無料でくれると言われても断るわ。

ネイチャースポーツの不振と子供の理科離れは、問題の根が同じであるような気がします

http://response.jp/issue/2009/0803/article127974_1.html

ねーよ。
日本では、元々金持ちの連中か、アウトドアとは縁の無い試験秀才連中ほど金持ちになりやすいから、アウトドア離れしているだけだっつーの。
頑張っても報われない事がバレて人が集まらない理系離れ問題と一緒にすんなっての。