巨大太陽嵐：10年以内に起こる確率は「12％」 - WIRED.jp 世界最強の「テクノ」ジャーナリズム
今後10年間で太陽からメガフレアが放出される確率はおよそ12％だとする論文が発表された。こうした巨大太陽嵐によって、人間社会には数兆ドルに上る被害が生じ、復興には最大で10年かかる可能性があるという。
http://wired.jp/2012/03/02/massive-solar-flare/
記録に残っている限り最も巨大な太陽嵐は、「キャリントン事象」と呼ばれる。これが起こったのは150年以上前の1859年だ。
この事象に匹敵する太陽風が今後10年間に発生する確率が10％以上あるということに、宇宙物理学者のピート・ライリーは驚いた。ライリー氏はカリフォルニア州サンディエゴにあるPredictive Science社の上級科学者で、2月23日付の『Space Weather』にこの予測を発表した。
太陽の活動は、11年周期で活発と不活発を繰り返している。太陽活動極大期には、多くの黒点が見られ、巨大な磁気嵐が表面から吹き上がる。時折、こうしたフレアが太陽から外に向かって爆発し、大量の荷電粒子を宇宙に噴出する。
小規模な太陽フレアは頻繁に起こるものの、巨大な太陽フレアはめったに起こらず、べき乗則として知られる数学的分布を見せる。ライリー氏は過去のデータベースを調べ、太陽フレアの規模と頻度の関係を計算することによって、巨大太陽フレアの発生確率を推定した。
[例えば南極の氷床コアを調査することにより、荷電した粒子が大気中の窒素と反応してできる、窒素化合物の濃度が上昇している部分を見つけることができ、これをそれぞれの年代の大気の状態の記録として利用することができる（日本語版記事）]
キャリントン事象が発生した1859年9月1日の朝、[それまで5年間にわたって太陽黒点の観察を続けていたイギリスの]天文学者リチャード・キャリントンは、太陽表面に異常を観測した。巨大な太陽フレアが発生し、時速およそ640万kmで移動する粒子の流れが地球に向かって放出されたのだ。通常は極地地方でしか見られないオーロラが、ニューヨークのほか、キューバやハワイ、チリ北部でも観測された。
大量の荷電粒子は、オーロラを生じさせるだけでなく、電気的システムに対して破壊的な影響がある。キャリントン事象の場合は、電信局では火災が起こり、通信網は大規模な障害に見舞われ、磁気観測所は文字通りメーターの針が振り切れるほどの乱れを記録した[キャリントン事象についてより詳しく紹介した日本語版記事はこちら]。
電気への依存度が非常に高くなった現代社会では、キャリントン事象と同規模の太陽嵐が生じた場合、破局的な結果につながる可能性がある。GPS衛星システムに障害を与え、無線通信が完全に途絶える可能性すらある。
さらに、たとえば1989年の磁気嵐のときには、カナダの水力発電会社Hydro-Quebec社の送電網が90秒以内に破壊され、9時間以上にわたって数百万世帯に電力を供給できなくなった（日本語版記事）。こうした停電は、石油やガスのパイプラインにも影響するかもしれない。[さらに、原子力発電所の核燃料は（炉の停止後も長い期間にわたって）崩壊熱を発し続けるので、長時間冷却が滞ると過熱を起こし事故につながる]
米国学術研究会議（NRC）が2008年に出した報告書（日本語版記事）によると、キャリントン・クラスの太陽嵐が生じた場合に米国が被る被害総額は、最初の年だけで1〜2兆ドルに上り、完全復興までには推定で4〜10年かかる可能性があるという。
「長期にわたる機能停止には、たとえば交通機関や通信、銀行業務や金融システムの崩壊、政府サービスの混乱、ポンプの故障による飲料水の供給停止、冷蔵機能の不足による生鮮食品や薬剤の欠乏などが含まれるだろう」とNRCの報告書には書かれている。
こうした恐れは最悪なケースを想定したものであり、実際には、電線への過負荷を防ぐ方策や、危険を分散する方策等をとることで防止は可能だという指摘もある。しかしいずれにしろ、太陽嵐が地球に向かうことを検知し、影響の出る時間や場所を警告する仕組みが必要だ。
[太陽嵐には3段階あり、電波障害を起こす電磁波は8分程度、放射線は数時間、コロナ質量放出（CME）は2〜3日後に地球に到達する。CMEに伴って磁気圏内に生成される電気エネルギーが原因となって誘導電流が発生。これが送電線に混入すると停電、電力網の破壊が生じるため、これを防止するには、発電所などを停止して送電を停止することが必要になると考えられている。なお、NASAの「先進成分探査機（ACE）」は、地球と太陽のラグランジュ点付近で太陽嵐の常時監視を行っている]
まあ、個人では対策のしようが無い話なので、起きたら覚悟を決めるくらいしか。
