HTC J Butterfly HTL21
会社で使うかも？
という話の流れで、私物のHTL21を引っ張り出してきたら、バッテリーが膨らんで、ディスプレイの保護ガラスが浮いていた…。
まあ、スマホの設計寿命が２年と言われている中で、６年も前のスマホだからねェ…。
そういえば、ＨＴＶ３１の方は、スマホとしての処理性能なら今でもローエンドスマホ程度のスペック、カメラやスピーカーはミドルエンド機ぐらいはあるので、再生できるなら悪い話ではない。
お安くバッテリー交換で復旧できないもんかと思い、まずは非正規のスマホ修理屋でバッテリー交換した場合の価格表を調べてみたが、当然だけど、最安で1万。
部品代が２Ｋでも、工賃を考えれば妥当な金額ではある。
では、部品は２Ｋで買えるんだから、個人で交換できない物か、と調べてみると、動画がＵＰされていた。
手順としては
１．ＳＩＭトレー等、外せる部分を取り外す。(１分)
２．ドライヤーで加熱して、接着剤を緩くする。(２分)
３．本体上下の部分に対して、本体ケースとガラスの境界に薄い金属板を入れて浮かし、専用のプラ工具でカバーを外す(８分)
４．４隅のビスを精密ドライバーで外す。(２分)
５．専用のプラ工具で、本体ケースとガラスの境界を１周回して、本体ケースを外す。(この間にも、数カ所のビスをバスしている、またガラス面側に多くの基盤部品が付いており、本体ケースとアンテナ線が繋がっているので、これを丁寧に外している) (１９分)
６. バッテリーを取り外して交換。(８分)
７．アンテナ線を再接続しつつ、本体ケースをつける。(１９分)
８．４隅のビスを締め直し、本体上下の部分カバーを付ける。(２分)
９．ＳＩＭトレー等を戻す。
…〆て、約１時間也。
動画は詳しく丁寧に注意点などを示していたが…うん、これ無理。
少なくとも、２台所有している内の片方はぶっ壊す覚悟が必要。*1
そして、そもそもこの手の電子工作を「面倒」とは思わない趣味人じゃないと、再生する価値の低い道具に、わざわざ金と手間を掛けて修理したいなんて酔狂な事をする筈も無い。
もう少し簡単そうなら、バッテリーと専用工具合わせて２０００円ぐらい支払っても良いんだけど、１時間も細かい部品や繊細な結線と格闘する器用さと忍耐力は無い。
かと言って、新品３万で買った型落ちスマホを、１万円払って直す気も起きない訳で。
ＨＴＶ３１はこのまま文鎮だなぁ。
*1:2台ともバッテリーの劣化で起動しないのだから、ぶっ壊してもいいのだが…
Ｆ３５戦闘機：１０５機購入へ 「空母対応」は４２機 - 毎日新聞
政府は航空自衛隊の主力戦闘機Ｆ１５の非近代化機の後継に決めた米国製ステルス戦闘機Ｆ３５を１０５機購入する方針を固めた。うち４２機は新たに導入する短距離離陸・垂直着陸型Ｆ３５Ｂとする。Ｆ３５は既に購入を決めている４２機と合わせて計１４７機体制となる。Ｆ３５Ｂについては、１８日の閣議決定を目指す来年度から５年間の防衛予算の大枠を示す新しい中期防衛力整備計画（中期防）に、４２機のうち半数程度の購入を盛り込む。【木下訓明】
https://mainichi.jp/articles/20181213/dde/001/010/048000c
Ｆ３５は戦闘機では最新鋭の「第５世代」とされ、レーダーで早期発見されにくい高いステルス性と、これま…
(後略)
このＢ型４２機という数字は、かなり意味深な数字である。
何故なら、仮に「いずも型」にジェット戦闘機を配備しようとしても、ヘリ運用を完全に諦めても最大で１２機程度。「かが」と合せても最大２４機しか運用する事が出来ないし、Ｆ３５Ｂは対潜能力が無いので、それをしてしまうと対潜特化のヘリ空母と言う、本来の役割を果たせなくなってしまう。*1
イージスＢＭＤと連携する「目」として、「いずも」、「かが」に１−２機のＦ３５Ｂを配備できれば御の字と考えられる現状、４２機は明らかに「多すぎる」機数と言える。
元々、Ｆ３５Ｂの調達に当たっては、本格的な滑走路を持たない離島でも運用可能だから、という話があった訳で、当面は「大規模な滑走路の無い、離島の基地に分散配備」とか言って誤魔化すだろうけれど、短くても滑走路があるなら、短距離離着陸機であるＦ３５Ａなら、１０００ｍ級の滑走路があれば必要十分だ。
となれば、本命は水陸機動団用に調達されるだろう、強襲揚陸艦ではないかと予想する。
アメリカ級強襲揚陸艦は、Ｆ３５Ｂが６から１２機の搭載を想定されている。*2
つまり、日本が同規模の強襲揚陸艦を調達した場合、３隻の強襲揚陸艦(各12機)＋いずも級２隻に小数配備(各3機)、で４２機。
…まあ、実際には一部は教導隊とか訓練用に回されるのだろうけれど、水陸機動団にＦ３５Ｂを回す為の調達に見える。
これは本気で、日本が日本の海兵隊を目指している証左だと思う。
そして海兵隊の役割は、「敵地上陸時の先兵」であり、離島奪還を目的として掲げて居るが、当然、敵基地攻撃能力も持って居る訳で。
中韓あたりがギャーギャー騒ぎそうだけど、世界中で唯一、自国すら守れない、まともな軍隊を持たない先進国、なんてのは恥以外の何物でもない訳で、コレが改まらない限り、日本の戦後は終わっていないと思うので、さっさと改憲して自衛隊を、普通に時刻を守れる軍隊に、正常化して欲しい。
慰安婦問題、安倍首相の「謝罪で解決する」 韓国議長：朝日新聞デジタル
韓国の文喜相（ムンヒサン）国会議長は１１日、外国メディア向けの記者会見で、日韓慰安婦合意について、「韓国人の大部分が間違った交渉だったと判断している。慰安婦は同意しなかった」と指摘した。「（安倍晋三首相の）誠意のある謝罪さえあれば、（日本が慰安婦財団に拠出した）１０億円は問題ではない。１円もなくても解決できる」とも語った。
https://www.asahi.com/articles/ASLDC5RWZLDCUHBI01W.html?ref=msn
文氏は合意に基づいて設立された財団の解散はやむを得ないとの考えを示した。一方、元徴用工への損害賠償を認めた大法院（最高裁）判決が人権問題などを考慮した結果だとしたうえで、「韓国人は誰もが受け入れるしかなく、異議は唱えない」と述べた。「三権分立であり、司法の判決をひっくり返すことはできない」と立法府として介入しない考えも示した。
文氏は韓日議連の元会長。昨年５月、文在寅（ムンジェイン）大統領の特使として訪日した際に安倍首相らと会談し、日韓慰安婦合意について「合意をすぐに破棄したい、再交渉を求めたいということではない」と語っていた。（ソウル＝牧野愛博）
これが韓国政府の正式な回答だとする、日本政府は国連への提訴に加えて、経済制裁もしないといけなくなるんだけど…。
まず、日韓慰安婦合意について、日本が全ての義務を履行しているのに対して、未だに韓国は像の撤去、と言う前提条件すら満たしておらず、更に財団を一方的に解散するという暴挙。
アメリカ立会いの元、条約まで結んで「解決」した話が、たった数年で反故になっている時点で、「誠意のある謝罪さえあれ解決できる」などという発言に、信憑性は無い。
せめて、韓国側が一度でも合意の条件を満たしているならともかく、一方的に利益を享受した上で、一方的に反故にするという「壮絶なやらかし」に対して、まず謝罪するのが当然だが、逆に日本側に謝罪を求めるという異常な行動に出ている。
次に、自称元徴用工の問題についても、行政・立法の領域を越え国際条約を否定して、三権分立を破ったのが、司法なのだから、行政は司法を諌める立場にあるのに、「司法の判決をひっくり返すことはできない」と言うのは、行政が司法の立場を「追認した」という回答になる。
つまりは、日韓基本条約を正式に破棄した、と言う宣言に他ならない。
日本が切った期限より、自称元徴用工の弁護士団が切った期限よりも早く、自分の死刑執行書にサインするんだから、日本を敵にする覚悟が決まったという事なのだろう。
日本政府には、断固たる処置を、粛々と始めて欲しい。
ソフトバンク、既存基地局もファーウェイ製排除 :日本経済新聞
ソフトバンクは現行の携帯電話の通信規格「4G」の設備について、華為技術（ファーウェイ）など中国製の基地局をなくす方針を固めた。北欧の通信機器大手エリクソンとノキアの製品に順次置き換える。次世代通信「5G」でも中国製を排除し、北欧2社に発注する。世界で広がる中国製通信機器排除の動きが、日本企業の設備投資に影響を及ぼし始めた。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO38878170T11C18A2MM8000/
米国政府による同盟各国への働きかけで、日本政府も情報漏洩など安全保障上の…
(後略)
軽く言ってるけれど、それってここ数年…下手すると３−４年分ぐらいのソフトバンクの設備投資の７割以上を「どぶに捨てる」って話なんだけど、本気で銭ゲバの禿やるとは思えない点。
せめて、５Ｇの設備で置き換えるってんなら、まだ判る。
先行投資として、意味があるから。
しかし、「５Ｇの基地局は、５Ｇに最も深く関わっているファーウェイでも先月初出荷したばかり」という状況で、他のベンダーは開発中。
基地局の大半を(クソ高いボッタクリの)国内ベンダで調達するドコモですら、５Ｇに関してはファーウェイと共同研究していた程なので、直近で日本のベンダが５Ｇ基地局を生産できる筈も無い。
今すぐ対応するなら、「４Ｇの設備を４Ｇの設備で置き換える」という、純粋な損失案件になる。
投機は神懸り的に得意でも、設備投資はケチクソの禿正義が、そんな孫損しかしない投資はしないと思うけど。
PayPay“100億円祭り”、10日間で終了 - ITmedia NEWS
急ぎ欲しい物が無かったのでスルーした*1けど、良いキャンペーンだったと思う。
そして、中々に興味深い結果だと思う。
アベノミクス以降、確実に景気は上向いていたにも拘らず、消費者は長くデフレマインドに支配されて伸びず、しかも１年後に迫る消費税増税に向けてすら、駆け込み需要が伸び悩んでいる中で、たった１００億の還元で、５倍の５００億円に相当する需要を生み出したのだ。
これは、とりもなおさず、国内には潜在需要が大きく「ある」にも拘らず、今の施策がそれを引き出せていない、と言う証明といえ、消費税を２５％も増税すれば、確実に景気は叩き落される、と言う逆説的な証明となっている。
韓国のように、政権交代したら、前政権の約束は無視できる、と言う政策継続性の無さは論外だけど、明らかに間違った施策を継続する必要は無いので、素直に「増税反対の国民投票」でもやれば良いのにねぇ…。
*1:この手のウォレットサービスだけど、ＭＮＰで１万ポイント貰ったａｕウォレットのカードを持ってるけど、一年半の間、１ポイントも使っていないので、ぺいぺいを導入しても使わない事が確定しているので…
