スマホがそろそろアレげ
バッテリーが完全に怪しい挙動を示すようになった。
まず、１００％充電状態からＡＣ電源を離脱して、何もせず持ち歩いただけで、１０分程でバッテリー残量が９０％を割る。(省電力モードかつＢｏｏｓｔ＋使用)
２０分経つと８０％を割る。
７０％を切ると、勝手に電源が落ちかねない状態なので、この時点でモバイルバッテリーを繋がざるを得ない。
なので、最初から家を出てＡＣ電源から離脱した段階でモバイルバッテリーを繋ぐようにした。
…のだが、今度はケーブルの断線が多発。(２本駄目にした)
コートのポケットに入れて居るのだが、ケーブルをまとめてポケットに入れて居るお蔭で、端子の根元に負荷が掛かりやすいらしい。
これは、Ｌ字の端子を使ったコードを使用する事で問題は解消したが、使用頻度を落としても、モバイルバッテリーは８時間もたない。
なので、通勤の合間ならともかく、休日などにガッツリお出かけするような場合、バッテリーがもたない事が確定している。
前の同端末なら、加熱しまくりで、更にはバッテリーを酷使していたので、１年もたないでバッテリーが死んだのも、仕方ないと納得できるのだが、この端末はバッテリーをとても労わって運用していたにも拘らず、１年もたずにこの状況になった。
…絶対これ、充放電絡みに不具合抱えてるだろ…。
一応、後継のＨＴＣのＵ１１を探しているのだが、白ロムも殆ど弾数が無く、それ故に値段も高止まり。
ＳＩＭフリーの日本向けレッドに関しても、発売は「２月までには…」というスピード感なので、今の端末がそこまで持ちそうに無い。
それに、７万台ならギリギリ予算内だが、８万の大台に乗るならチョット厳しい。
そもそも、緊急速報などの通知は、国内キャリア端末の白ロムの方が確実なので、ＳＩＭフリーはそんなに好きじゃ無かったりする。
なら、Ｘｐｅｒｉａ ＸＺ１の白ロムを狙った方がマシだろう。
うーーーーむ。
前と同様に、コミケの前に買い替えておくべきか、もう騙し騙し、使える所まで使うべきか…。
悩ましい。
ＨＴＶ３１は、フロントスピーカーに防塵防水、Ｓｕｉｃａ搭載全部乗せ、と機能的には本当に最高なんだけど、このバッテリー問題さえなければ…本当に、残念。
ぶっちゃけ、日本でＰｉｘｅｌ２ ＸＬが発売されてたら、そっちが最優先購入ターゲットになってた。
【北朝鮮情勢】ティラーソン米国務長官「前提条件なしで北朝鮮と対話」 - 産経ニュース
【ワシントン＝加納宏幸】ティラーソン米国務長官は１２日、ワシントンで講演し、核・ミサイル開発を進める北朝鮮との対話に関し、「前提条件なしで北朝鮮との最初の会議を開く用意がある」と述べた。米国はこれまで北朝鮮が非核化の意思を示すことを対話の前提としてきたが、ティラーソン氏は「非現実的だ」とし、トランプ大統領も現実的な判断をしていると強調した。
http://www.sankei.com/world/news/171213/wor1712130011-n1.html
米朝対話の議題について、ティラーソン氏は「天気の話でもいい」としたが、最初は、今後の協議の行程を決めるものとする意向を示した。ただ、「協議中に（核・ミサイル）装置を実験すれば協議は厳しくなる。静かな期間が必要だ」とし、核実験や弾道ミサイル発射の中止を求めた。
ティラーソン氏はその一方で米国としてあらゆる事態を想定して軍事的な選択肢を準備していると強調。中国が北朝鮮の体制崩壊で国境を越えて流入する難民に対処する準備をしていると指摘し、南北軍事境界線を越えて米軍が北朝鮮に入る場合があっても韓国に戻すと中国に約束していることも明らかにした。トランプ氏が中国に北朝鮮への石油の供給中止を望んでいるとも語った。
まさか、この期に及んで日和るとは…。
朝鮮人と言う民族に必要なのは、飴と鞭では無く、ひたすら鞭だけが必要で、飴を与える事は「降伏の意図」としか受け取れない腐ったメンタリティを持って居る。
それをトランプが理解して強硬姿勢を通したのかと思ったが、違って居たようで…かつての失敗を繰り返そうとしているようにしか見えない。
「対話の姿勢を見せた」というポーズなら良いんだけど、ティラーソン米国務長官って「金の為なら敵とでも握手する」タイプなので、信用できないんだよねェ…。
ミャンマー、言論弾圧に通信法悪用 文民政権下で摘発激増 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
【12月12日 AFP】ミャンマーで、アウン・サン・スー・チー（Aung San Suu Kyi）氏が率いる国民民主連盟（NLD）による文民政権が発足して以降、同国の通信法に基づく名誉毀損（きそん）罪などで市民が摘発されるケースが激増していることが11日、人権団体の報告により明らかとなった。人権団体らは権力者や富裕層が同法を悪用し、市民社会やメディアに言論弾圧を加えていると非難している。
http://www.afpbb.com/articles/-/3155103
およそ半世紀ぶりとなった文民政権の誕生は、軍事政権下で抑圧された言論の自由獲得への突破口となる前触れと期待が寄せられていた。しかし、人権団体「フリー・エクスプレッション・ミャンマー（FEM）」によると、期待されていたものは今のところ全く得られていないという。
FEMの報告書によると、ソーシャルメディアへの投稿を取り締まる根拠とされている悪名高い電気通信法第66条（d）に基づいて市民が摘発された件数は、軍事政権下で11件にとどまっていたが、文民政権が発足した2016年3月以降では97件に上っている。
ほぼ全てが名誉毀損罪に関わるもので、インターネット上で風刺記事を書いた人や活動家、ジャーナリストが取り締まり対象となっている。また、裁判が行われたすべてのケースで禁錮刑を含む有罪判決を言い渡されているという。
FEMは、「権力者は自分たちに説明責任を課そうとする市民への罰則を拡大しようとしており、電気通信法第66条（d）はこの2年間、そうした権力者にとって最適な道具となっている」と指摘。その上で、この「根本的に非民主的」な法律の撤廃を改めて求めた。名誉毀損の厳密な定義が行われれば、申し立ての少なくとも3分の2は取り下げられるという。(c)AFP
ミャンマー独立の父と呼ばれる親を持ち、非暴力民主化運動の英雄で、国際的な支援を受けて、独裁的な前政権をクーデターなしで取り除き、ノーベル平和賞まで貰った人が、着実に独裁者への道を歩んでいるというニュース。
