「広告出稿をやめて、雇用を維持したほうが得策です」 と、本当のことを言える広告マンはいるか？：NBonline(日経ビジネス オンライン)

(前略)
テレビCMという広告収入の低下と、視聴率の低下というダブルパンチの中での施策ですが、そうした新番組の中で取り上げられる内容は、国内のニュースであれ、海外のニュースであれ、当面は厳しい経済状況と、それによって影響を受ける企業や人々の話が多くなるだろうことが予想されます。
雇用調整の発表であったり、不採算事業の売却のニュースであったり、人々の節約術・倹約術の話であったり。エンターテイメントであるスポーツですら、スポンサー企業の撤退や、選手のリストラといった話が今後ますます増え、景気の影響を受けないのは天気予報くらい、といったことになるのは、まず間違いのないところでしょう。
そうしたニュースに挟まれて、「それではここでCMです」となるわけです。
そのCMが「いつの時代の話ですか？」というような明るい消費を煽っても、どれだけ効果があるでしょうか。もちろん優秀な広告クリエイターたちが、時代の空気を先取りして、生活者の感情を逆なでするようなことのない有効な企画を立案して、プレゼンテーションすると思います。しかし、企業の宣伝部としては、全社的な経営資源の最適化やコストの削減の動きが強まる中で、「せっかくテレビCMを打つのだから、コレとコレと、さらにアレも訴求したい」ということになり、結果として非常に饒舌なテレビCMが今後、ますます増えていくのではないか、と予測されるのです。
そうなった時に、テレビの前の視聴者が、不景気にあえぐ世間のニュースにつづけて、そうしたセールスポイント満載の広告を見せられて、その企業に対してどんなイメージを持つのか。ニュース番組の増加と、不景気の深刻化の中で、広告の立つ舞台がとても冷たいものになっていくように思うのです。
雇用調整の報道に勝てるテレビCMはたぶん存在しない
たとえばの話ですが、ある製造業の会社が雇用調整をすることになった、というニュースが報道された後に、その会社のテレビCMが流れると仮定して、いったいどんな内容だったら、その報道によってマイナスの方向に傾いた視聴者の気持ちを、プラスに転じさせることができるでしょうか。
おそらく、それが可能なテレビCMのクリエイティブは存在しえないのではないか、とぼくは思います。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20081205/179363/

まさに、自業自得。
物を売るＣＭが無いと立ち行かない民放の癖に、視聴率を稼ぐために不景気だ、不景気だと社会不安をさんざん煽っておいて、消費を落ち込ませてるんだから、当然のブーメラン。
しかも、昔と違って新聞やＴＶが全国媒体じゃない。ネットなら２４時間全世界に発信できる上にコストも安い。
正直、上方のお寒いお笑い芸人なんて、見たくもないし、通販番組なんて暇つぶしにもならない。
「報道の自由」と「捏造の自由」を混同しているＴＶ局が教養番組なんか放映したとして、そんなものは疑似科学と大差ない「知育」ならぬ「痴育」番組にしかならない。
結局、競争原理がないばっかりに、自分達で自分達の商業価値を高めてこなかったツケを、ネットと言う対抗勢力が発生したことで支払わざるを得なくなったという事なのだろうと理解している。
アカヒ新聞や毎日変態新聞、捏造ＴＢＳなど、劣悪な既存メディアは一度倒産と言う洗礼を受けて淘汰されるべきだと思う。